株や投資信託などの金融資産の運用にあたっては、短期的な成果をあおる向きもありますが、短期的な投資は万人向けではないですし、成功するかどうかもあやしく誰にも勧められるものではないと思います。
かといって普通預金や定期預金系だけでは金利がほとんどないに等しく、長期的にはインフレ率1～2％を目指す政府方針を考えても、それを上回る金融資産の運用ができなければインフレ率分、貯金（資産価値）を減らしていることになります。
確実とは言えないまでも、リスクを抑えリターンもそれなり（ミドルリスクミドルリターン）として年利回り「数％程度」を狙うことが、超高齢化・年金不安日本を生きる上で妥当といえる戦略ではないでしょうか？
当サイトでは、ライフプランシミュレーションを行うことと、投資の効果でライフプランを充実させるために、長期＆国際分散＆積立投資をお勧めしております。
世に金融商品はたくさんありますが、月千円の積立でもリスク分散効果を得られ、種類も5000以上と選択肢の幅広い投資信託を活用する手段について解説していきたいと思います。
投信選び方① 手数料の低いものを選ぼう
投資信託は金融商品の一種であり、証券会社、ネット証券、銀行、郵便局などで販売されています。投資信託を購入、保有するためには一定の手数料がかかりますが商品性がほぼ同じ（つまり期待リターンが同じ）なら手数料の低いものを選ぶべきです。
販売手数料は0％が望ましい
投資信託の種類によって0％～3％程度の販売手数料がかかり、これは販売会社の収入になります。
手数料3％の場合、たとえば1万円である投資信託を購入すると、その内枠として300円（税前）が自動的に引かれて、9700円を源資にして運用が開始されます。
投資対象の種類の平均値を上回るパフォーマンスを目指すアクティブ型よりも、平均値を追うインデックス型の方が手数料が低く、また、証券会社や銀行、郵便局の対面販売よりもネット証券（ＳＢＩ証券、マネックス証券、楽天証券など）の方が手数料が低い傾向があります。
同じ投資信託でも販売会社によって手数料が異なる場合もあります。ノーロードといって販売手数料がない投資信託も特にネット証券ではかなり増えているので、方針に見合うノーロード投信を探してみましょう。
「わたしは直接、人から説明してもらいたい」という希望がなければ、選択肢も多く、手数料も低いネット証券を活用するのがベターです。
信託報酬は0.5％以下を探そう
運用中にかかる管理手数料のようなもので、おおよそ年0.2％～1.5％くらいに設定されている投資信託が多いです。信託報酬は①販売会社、②投資信託会社、③受託銀行（信託銀行）それぞれの収入として分けられます。
販売手数料なしのノーロードファンドを販売できる背景として、販売会社は信託報酬の一部が収入になるので、ここで辻褄があうよう計算をしているわけです。
これもアクティブ型に比べインデックス型の方が手数料が低い傾向があり、信託報酬については同じ投資信託なら手数料は同じです。
信託報酬は、365分の1の額を日々運用成果から差し引かれるので手数料が引かれているという感覚は持ちにくいのですが、信託報酬がたとえば1％違えばリターンは1％変わるわけです。
長期的にみて年数％のミドルリターンを狙う上で1％の違いはかなり大きいと考えなければなりません。
商品性がほぼ同じ（つまり期待リターンが同じ）なら、信託報酬は低いものを選ぶ必要があります。
目安として信託報酬は0.5％以下を探すと良いでしょう。
信託財産留保額はあまり気にしなくてよい
投資信託を最終的に解約する場合に0.1％程度徴収されるものが信託財産留保額です。解約手数料みたいなものですね。
これは解約時に１回限りなので、あまり重視する必要はないかと思います。
100万円解約して、1000円ほどですし、そもそも信託財産留保額がない投資信託も多いです。
投資信託探しとか投資信託の成績確認、ランキングのチェックなど、WEALTH ADVISORのサイトも便利です。国内で販売されている投資信託をほぼ網羅していると思います。
投資計画はライフプランと合わせて考えよう
これから毎年いくらずつ投資をしていけるのか、また、投資の効果がどれだけ生涯収支に貢献するのかを検証するためには、ライフプラン表を作成してみるのが有効です。
積立投資のコツは、どんなに多くても全部の金融資産のうち、投資の割合を50％以内に抑えておくことです。
まずはライフプランを作成してみて、毎年どれだけ積み立てていって何％の利回りで運用できれば理想的なシミュレーションになるか目安を描いてみましょう。
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