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2024年からのNISAでは、１年間に120万円までの積立と、240万円までの積立以外の投資（年間累計360万円）ができて、生涯で累計1800万円まで投資することができる。 2023年まで 2024年から 年間 投資枠 ①つみたてNISA 40万円 ②一般NISA 120万円 ①つみたて投...

長期積立投資を前提として使われることが多いNISA。 60歳になり、もしこれまで投資を行っていなかったとして、それでもこれからNISAを活用することがライフプラン上有効なのか確認してみる。 ～前提条件～ ・シミュレーション期間：100歳まで ・家族：夫婦...

2023年時点でiDeCoは300万人、NISAは1200万人が利用している。20～59歳の人口は約6000万人なので、"のべ"でいえば5人に1人がiDeCoやNISAを利用しているイメージ。 さらに2024年からはNISAが拡充され投資可能額が増えたり、非課税期間が無制限になるため貯...

S&P500,VTIはなぜ人気なのか NISAやiDeCoなど投資信託といえば今、アメリカ株に投資する「S&P500」や「VTI（Vanguard Total Stock Market ETF）」が人気だ。 アメリカは株主重視、起業が盛んで強い企業が育ちやすいという環境と、実際にこれまで高...

積立投資と複利の効果を具体的な額で想像し、ライフプランの戦略にできているか？ 2024年から改正されて、非課税枠が増える等、我々国民にとってはメリットが大きくなるNISA（少額投資非課税制度）。 日本証券業協会によれば2023年3月末時点で、NISAの口座...

住宅ローン支払中で、なおかつNISA等の資産運用も行っているとして、手元にまとまった現金がある場合、それを繰上返済するのか、資産運用にまわすのか迷うことがあると思います。 住宅ローンをどう捉えるかにもよると思いますが、あなたの住宅ローンに対す...

住宅購入は人生の一大イベント。「住宅購入、教育資金、老後資金」と人生三大支出の一つとされ、絶対に失敗したくないものです。 住宅を購入すると次のようなリスクがあります。 ・住宅ローンを返済できなくなるリスク ・価格下落リスク（言い換えれば、高...

社会人になってからリタイア後までの40～50年以上という長い時間を有効に使って、積立投資を行う場合とそうでない場合ではリタイア後の生活が大きく変わります。 月に数万円ずつ積立投資をしていくと、投資効果も影響し、60代で数千万円になるでしょう。 ...

突然ですが・・ 月１万円なら節約できそうですか？ たとえば携帯代、食費、娯楽費、光熱費、こづかい・・・積み上げて無理なく月１万円節約できるなら、これから明るい話をしてみたいと思います。 長期のライフプラン表（たとえば９０歳や１００歳までなど...

今年の貯蓄目標はありますか？ ライフプラン作成の相談を受けると、各家庭の貯蓄実態は本当に様々。 ４０代でも貯蓄がまったくなくこれから住宅を購入しようとする人や、３０歳くらいでも貯蓄が２０００万円くらいあって比較的安泰な未来が描ける人もいる...

独身世帯の増加 1960年代からの国勢調査によれば未婚率は年々上昇しているとのこと。 たとえば1960年35-39歳の男性の未婚率は3.6％だったが、2015年の35-39歳の男性の未婚率は34.5％ この半世紀で日本にいったい何が起きたのか・・ 35-39歳の女性の場合も...

老後は意外に長いもの。 仮に会社員を65歳で退職したとしても、平均余命は男性で約20年（つまり85歳まで）、女性で約25年（つまり90歳まで）あります。 厚生労働省　令和３年簡易生命表『主な年齢の平均余命』 たとえ現在の年収が高くても支出も高ければ家...

「積立投資をやっているのですが、ライフプラン表にはどのように入力すればよいですか？」という質問をいただくことがあります。こちらで提供している「自分でつくれるエクセル・ライフプラン表」では、目的別資産運用として、リタイア後の資金や子供の教...

従来型とこれからの働き方の違い 令和に入り、新型コロナウイルスや、AI含めテクノロジーの進化、テレワーク、インフレなどもあり働き方に対する意識または人生に対する価値観が変わってきているように思う。 結婚世帯の共働き率は7割を超え、一方で結婚し...

将来に渡っての必要保障額の推移はどう計算する？ 前回の記事「死亡保険　必要保障額の計算してみよう！」では"いま"世帯主が亡くなったら死亡保険金がいくら必要かを考えました。 ただし、必要保障額は年齢が上がるとともに一般的には減少していきます。...

はじめに 2024年から改正される「新NISA」について聞いたことがありますか？新NISAとは、「少額投資非課税制度」の新たな形態で、2024年からスタートするこの制度は、私たちの投資ライフを大きく変える可能性を秘めています。 これまでのNISA制度と比べて...

住宅ローンで変動金利を選ぶ人は全体の約7割 住宅金融支援機構2022年10月の調査によれば、住宅の種類ごとに選ぶ固定金利、変動金利の割合は以下のとおり。 新築の注文住宅、建売、マンションでいえば、変動金利を選ぶ人の割合はおよそ7割。 将来の金利がど...

今後の収入と、生活費、住宅費、教育費、老後資金などを総合して生涯のライフプラン表をつくろうと思うとつまづくことがあります。 「一般的にはどのぐらいの年金がもらえるのだろう」「みんなどのぐらいの生活費なんだろう」などなど.. 我が家の家計と平...

ライフ（マネー）プラン表の作成相談を受けると、家庭によっては生命保険に5～10本加入しているケースがあります。 単純な死亡保険だけでなく、学資保険や貯蓄性のある終身保険、ドル建ての保険、医療保険、就業不能保険、会社で加入している団体保険など...

自分でつくれる・エクセルライフプラン表をときどき（1～2か月に1回程度）機能改善している。 今回は、２点大きめの改善。 １．子供の教育費をUPDATE 文科省　令和３年度子供の学習費調査の結果 令和３年度の学習費調査。 幼稚園は、「教育費無償化」の影...

エクセル・ライフプラン表を2023年スタートバージョンにしました。 【無料】エクセル・ライフプラン表のダウンロードはこちらから▼ 自分でつくれるエクセル・ライフプラン表 ライフプラン表の作成にあたっては、2022年の１年間の家計収支を確認して、それ...

祖父母等からの教育資金1500万円非課税贈与制度は2023年3月31日まで延長 ライフプラン表を作成してみると、収入が少ないとか、やむを得ない理由で支出が多いことで、将来の収支が厳しいというシミュレーションになることがある。 ライフプラン表作成の最も...

生命保険に加入するとき、夫の死亡保険はいくらに設定すれば妥当なのか考えると思います。 夫が亡くなったら、 ・生活費はどうするか ・妻の働き方はどうなるか ・（賃貸なら）住宅費はどうするか ・（持家なら）住宅ローンは相殺か・・ ・子供の教育費は...

動画もつかって解説！ライフプラン表の使い方 夫30歳、税込み年収500万円、妻は専業主婦、子供１人で3000万円のマンションが購入できるかのシミュレーションをしてみたいと思います。 30歳男性で年収500万円というと業界にもよりますが一般的な金額の範囲...

まもなく2020年が終わり2021年になりますね。 （執筆時点は2020年晦日です） 2020年は新型コロナウイルスに席巻されてしまった年でした。 2021年、日本でもワクチンができて特効薬ができて医療機関が正常化へ向かい、２～３年かけて飲食店なども2019年以前...

https://www.youtube.com/watch?v=FylnFxu1C-A&feature=youtu.be 以下のような条件でのライフプラン作成例です。 ・家族：夫38歳、妻38歳、子ども8歳 ・貯蓄500万円 ・手取収入：夫500万円 ・年間支出　470万円 基本生活費　300万円 住宅費　100万円 ...

人生100年、自助努力、自己責任の時代と言われます。 本当に生活に困ったら政府や行政がいくらかは助けてくれるかもしれませんが、アテには出来ません。 公的年金も減少傾向であることは間違いなく、個人の対策としては「ライフプラン表をつくって自己防衛...

このサイトで提供している「自分でつくれるエクセル・ライフプラン表」について、段階的収入ごとに「上昇率」を設定できるよう機能改善いたしました！ 将来を見据えたライフプランを作成するときに、役職者になるとか、役職定年になるとか、雇用形態が変わ...

住宅ローン金利の過去推移 住宅ローンの超低金利時代が続いています。 過去の住宅ローン金利を見ると、1980～1990年代（バブル期）には金利8％という時代もあったようです。 （逆にお金を預けておく際の金利も高かった） 住宅金融支援機構ＨＰより「民間金...

世帯主が生命保険（死亡保険）に加入する際は、世帯主が亡くなったらどれだけ家計にマイナスになるかを想定して、死亡保険金額を決める、というのがセオリーですね。 では、妻が専業主婦で、よくありそうな以下のような世帯の場合に、世帯主が亡くなったと...